前連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）
当連結会計年度（自 2025年１月１日 至 2025年12月31日）
【関連情報】
前連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）
１．製品及びサービスごとの情報
２．地域ごとの情報
(1）売上高
（注）１.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
２.国又は地域は、地理的近接度により区分しております。
３.前連結会計年度において、「その他アジア」、「北米」に含めていた「韓国」、「米国」の売上高は重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。
(2）有形固定資産
（注）１.前連結会計年度において、「北米」、「ヨーロッパ」に含めていた「米国」、「ポーランド」の有形固定資産は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしております。
３．主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略
しております。
当連結会計年度（自 2025年１月１日 至 2025年12月31日）
１．製品及びサービスごとの情報
２．地域ごとの情報
(1）売上高
（注）１.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
２.国又は地域は、地理的近接度により区分しております。
(2）有形固定資産
３．主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略
しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2025年１月１日 至 2025年12月31日）
当社グループは空調事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2025年１月１日 至 2025年12月31日）
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2025年１月１日 至 2025年12月31日）
該当事項はありません。
関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社の役員及び主要株主（個人の場合に限る。）等
前連結会計年度（自 2024年１月１日 至 2024年12月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2025年１月１日 至 2025年12月31日）
（注）１．当社上席執行役員の喜田桂祐が議決権の100％を直接保有しております。
２．増資の引受は、株式会社西部技研DRエンジニアリングが行った第三者割当増資を引き受けたものであ
ります。なお、当該増資の引受は第三者の算定した評価額に基づき決定しております。
（注）１. 潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
２. １株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
（自己株式の取得）
当社は、2026年２月13日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき、自己株式取得に係る事項を決議し、2026年３月10日に取得を完了いたしました。
１.自己株式の取得に関する取締役会の決議内容
（１）自己株式の取得を行う理由
資本効率の向上、株主還元の充実及び機動的な資本政策の遂行を図るため
（２）取得する株式の種類
普通株式
（３）取得する株式の総数
700,000株（上限）（発行済株式総数に対する割合3.41％）
（４）株式の取得価額の総額
1,000百万円（上限）
（５）取得期間
2026年２月16日～2026年６月23日
（６）取得方法
東京証券取引所における市場買付
２.自己株式取得の実施内容
（１）取得した株式の種類
普通株式
（２）取得した株式の総数
425,600株
（３）取得価額の総額
999百万円
（４）取得期間
2026年２月16日～2026年３月10日
（５）取得方法
東京証券取引所における市場買付