### ２【財務諸表等】

#### (1)【財務諸表】

##### ①【貸借対照表】

|  | (単位：百万円)
| 前事業年度 (2023年２月28日) | 当事業年度 (2024年２月29日)
資産の部 |  |
流動資産 |  |
現金及び預金 | 31,087 | 62,904
関係会社短期貸付金 | 75,100 | 113,565
未収入金 | 4,939 | 4,804
その他 | 124 | 184
貸倒引当金 | △400 | △500
流動資産合計 | 110,851 | 180,959
固定資産 |  |
有形固定資産 |  |
建物及び構築物 | 185 | 160
その他 | 34 | 28
有形固定資産合計 | 219 | 189
無形固定資産 |  |
ソフトウエア | 1,348 | 2,221
無形固定資産合計 | 1,348 | 2,221
投資その他の資産 |  |
投資有価証券 | 1,762 | 2,067
関係会社株式 | 378,341 | 367,906
関係会社長期貸付金 | 81,000 | 85,500
繰延税金資産 | 472 | 346
その他 | 619 | 642
貸倒引当金 | △500 | △500
投資その他の資産合計 | 461,695 | 455,962
固定資産合計 | 463,264 | 458,372
繰延資産 |  |
社債発行費 | 186 | 131
繰延資産合計 | 186 | 131
資産合計 | 574,302 | 639,463

|  | (単位：百万円)
| 前事業年度 (2023年２月28日) | 当事業年度 (2024年２月29日)
負債の部 |  |
流動負債 |  |
短期借入金 | 45,530 | 34,330
社債（償還１年内） | － | 20,000
関係会社預り金 | 2,000 | 78,408
未払費用 | 719 | 899
未払法人税等 | 121 | 132
賞与引当金 | 194 | 236
役員賞与引当金 | 122 | 104
役員報酬ＢＩＰ信託引当金 | 178 | 168
その他 | 1,105 | 841
流動負債合計 | 49,971 | 135,118
固定負債 |  |
社債 | 80,000 | 60,000
長期借入金 | 105,780 | 96,750
役員報酬ＢＩＰ信託引当金 | 777 | 1,192
その他 | 1,652 | 1,227
固定負債合計 | 188,209 | 159,169
負債合計 | 238,180 | 294,288
純資産の部 |  |
株主資本 |  |
資本金 | 31,974 | 31,974
資本剰余金 |  |
資本準備金 | 9,474 | 9,474
その他資本剰余金 | 239,400 | 239,400
資本剰余金合計 | 248,874 | 248,874
利益剰余金 |  |
その他利益剰余金 |  |
繰越利益剰余金 | 68,719 | 77,513
利益剰余金合計 | 68,719 | 77,513
自己株式 | △13,526 | △13,316
株主資本合計 | 336,043 | 345,046
評価・換算差額等 |  |
その他有価証券評価差額金 | 78 | 128
評価・換算差額等合計 | 78 | 128
純資産合計 | 336,121 | 345,175
負債純資産合計 | 574,302 | 639,463

##### ②【損益計算書】

|  | (単位：百万円)
| 前事業年度 (自　2022年３月１日 至　2023年２月28日) | 当事業年度 (自　2023年３月１日 至　2024年２月29日)
営業収益 |  |
受取配当金 | ※１ 9,379 | ※１ 10,536
経営指導料 | ※１ 5,859 | ※１ 5,975
営業収益合計 | 15,238 | 16,512
一般管理費 | ※１,※２ 6,278 | ※１,※２ 7,972
営業利益 | 8,959 | 8,539
営業外収益 |  |
受取利息 | ※１ 672 | ※１ 578
受取配当金 | ※１ 69 | ※１ 939
その他 | 45 | 199
営業外収益合計 | 787 | 1,717
営業外費用 |  |
支払利息 | ※１ 608 | ※１ 545
社債利息 | 280 | 260
社債発行費償却 | 61 | 54
貸倒引当金繰入額 | ※３ 30 | ※３ 100
コミットメントフィー | 383 | 193
投資事業組合運用損 | 34 | 311
その他 | 63 | 49
営業外費用合計 | 1,462 | 1,515
経常利益 | 8,284 | 8,741
特別利益 |  |
関係会社株式売却益 | － | ※４ 8,870
特別利益合計 | － | 8,870
特別損失 |  |
投資有価証券評価損 | － | ※５ 656
関係会社株式評価損 | － | ※６ 614
特別損失合計 | － | 1,271
税引前当期純利益 | 8,284 | 16,341
法人税、住民税及び事業税 | △1,276 | △1,013
法人税等調整額 | 1,112 | 103
法人税等合計 | △163 | △909
当期純利益 | 8,448 | 17,251

##### ③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自 2022年３月１日 至 2023年２月28日）

|  |  |  |  |  |  | (単位：百万円)
| 株主資本
| 資本金 | 資本剰余金 | 利益剰余金 | 自己株式 | 株主資本 合計
| 資本準備金 | その他資本 剰余金 | 資本剰余金 合計 | その他利益 剰余金 | 利益剰余金 合計
| 繰越利益 剰余金
当期首残高 | 31,974 | 9,474 | 239,400 | 248,874 | 68,200 | 68,200 | △13,816 | 335,233
当期変動額 |  |  |  |  |  |  |  |
剰余金の配当 |  |  |  |  | △7,928 | △7,928 |  | △7,928
当期純利益 |  |  |  |  | 8,448 | 8,448 |  | 8,448
自己株式の取得 |  |  |  |  |  |  | △8 | △8
自己株式の処分 |  |  | △0 | △0 |  |  | 299 | 299
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） |  |  |  |  |  |  |  |
当期変動額合計 |  |  | △0 | △0 | 519 | 519 | 290 | 809
当期末残高 | 31,974 | 9,474 | 239,400 | 248,874 | 68,719 | 68,719 | △13,526 | 336,043

| 評価・換算差額等 | 純資産合計
| その他有価証券評価差額金 | 評価・換算 差額等合計
当期首残高 | 7 | 7 | 335,241
当期変動額 |  |  |
剰余金の配当 |  |  | △7,928
当期純利益 |  |  | 8,448
自己株式の取得 |  |  | △8
自己株式の処分 |  |  | 299
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） | 70 | 70 | 70
当期変動額合計 | 70 | 70 | 879
当期末残高 | 78 | 78 | 336,121

当事業年度（自 2023年３月１日 至 2024年２月29日）

|  |  |  |  |  |  | (単位：百万円)
| 株主資本
| 資本金 | 資本剰余金 | 利益剰余金 | 自己株式 | 株主資本 合計
| 資本準備金 | その他資本 剰余金 | 資本剰余金 合計 | その他利益 剰余金 | 利益剰余金 合計
| 繰越利益 剰余金
当期首残高 | 31,974 | 9,474 | 239,400 | 248,874 | 68,719 | 68,719 | △13,526 | 336,043
当期変動額 |  |  |  |  |  |  |  |
剰余金の配当 |  |  |  |  | △8,457 | △8,457 |  | △8,457
当期純利益 |  |  |  |  | 17,251 | 17,251 |  | 17,251
自己株式の取得 |  |  |  |  |  |  | △7 | △7
自己株式の処分 |  |  | △0 | △0 |  |  | 217 | 217
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） |  |  |  |  |  |  |  |
当期変動額合計 |  |  | △0 | △0 | 8,793 | 8,793 | 209 | 9,003
当期末残高 | 31,974 | 9,474 | 239,400 | 248,874 | 77,513 | 77,513 | △13,316 | 345,046

| 評価・換算差額等 | 純資産合計
| その他有価証券評価差額金 | 評価・換算 差額等合計
当期首残高 | 78 | 78 | 336,121
当期変動額 |  |  |
剰余金の配当 |  |  | △8,457
当期純利益 |  |  | 17,251
自己株式の取得 |  |  | △7
自己株式の処分 |  |  | 217
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） | 50 | 50 | 50
当期変動額合計 | 50 | 50 | 9,054
当期末残高 | 128 | 128 | 345,175

##### 【注記事項】

###### （継続企業の前提に関する注記）

該当事項はありません。

###### （重要な会計方針）

１ 資産の評価基準及び評価方法

(1)子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法

（なお、投資事業有限責任組合への出資（金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの）については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。）

(2)その他有価証券

市場価格のない株式等以外のもの

期末日の市場価格等に基づく時価法

（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）

市場価格のない株式等

移動平均法による原価法

２ デリバティブの評価基準及び評価方法

デリバティブ

時価法

３ 棚卸資産の評価基準及び評価方法

貯蔵品

先入先出法による原価法（収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）

４ 固定資産の減価償却の方法

(1）有形固定資産（リース資産を除く）

定額法

(2）無形固定資産（リース資産を除く）

定額法

ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間（５年）に基

づく定額法を採用しております。

(3）リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法

５ 繰延資産の処理方法

社債発行費

償還までの期間にわたり定額法により償却しております。

６ 引当金の計上基準

(1）貸倒引当金

債権の貸倒れによる損失に備えるため、回収不能見込額を計上しております。

(2）賞与引当金

従業員に対する賞与支給に備えるため、支給見込額を計上しております。

(3）役員賞与引当金

役員に対する賞与支給に備えるため、支給見込額を計上しております。

(4）役員報酬ＢＩＰ信託引当金

役員報酬ＢＩＰ信託による当社株式の交付に備えるため、株式交付規程に基づき、役員等に

割り当てられたポイントに応じた株式の支給見込額を計上しております。

７ 収益及び費用の計上基準

持株会社である当社における顧客との契約により生じる収益は、主に子会社からの経営指導料と受取配当金です。経営指導料は、子会社への経営・企画等の指導を行うことが履行義務であり、当該履行義務は経常的に充足されるため、契約期間に渡って期間均等額で収益を認識しております。受取配当金は、効力発生日をもって認識しております。

８ ヘッジ会計の方法

(1）ヘッジ会計の方法

金利スワップについては特例処理の要件を満たしている場合は特例処理を採用しておりま

す。

(2）ヘッジ手段とヘッジ対象

① ヘッジ手段

金利スワップ取引

② ヘッジ対象

借入金及び借入金の支払利息

(3）ヘッジ方針

リスク管理方針に基づき、金利変動リスクをヘッジすることを目的として実施することと

しております。

(4）ヘッジ有効性評価の方法

ヘッジ対象及びヘッジ手段について、毎事業年度末に個別取引ごとのヘッジ効果を検証して

おりますが、ヘッジ対象の資産又は負債とヘッジ手段について元本・利率・期間等の重要な

条件が同一である場合には、本検証を省略することとしております。

###### （重要な会計上の見積り）

１．繰延税金資産の回収可能性

（１）当事業年度の財務諸表に計上した金額

繰延税金資産　346百万円

（２）会計上の見積りの内容に関する理解に資するその他の情報

連結財務諸表注記の「４．重要な会計上の見積り及び見積りを伴う判断」に記載してい

るため、記載を省略しております。

###### （会計方針の変更）

該当事項はありません。

###### （表示方法の変更）

１．貸借対照表

前事業年度において「預り金」に含めておりました「関係会社預り金」（前事業年度2,000

百万円）については、重要性が高まったため、当事業年度においては区分掲記しております。

２．損益計算書

前事業年度において「営業外費用」の「その他」に含めておりました「投資事業組合運用

損」(前事業年度34百万円）については、重要性が高まったため、当事業年度においては区分掲記しております。

###### （損益計算書関係）

※１ 関係会社との取引高

| 前事業年度 （自　2022年３月１日 至　2023年２月28日） | 当事業年度 （自　2023年３月１日 至　2024年２月29日）
営業取引による取引高 |  |
営業収益 | 15,238百万円 | 16,512百万円
一般管理費 | 889 | 887
営業取引以外の取引高 | 672 | 1,490

※２ 一般管理費の主なもの

| 前事業年度 （自 2022年３月１日 至 2023年２月28日） | 当事業年度 （自 2023年３月１日 至 2024年２月29日）
役員報酬 | 799百万円 | 686百万円
従業員給料 | 1,016 | 1,249
賞与引当金繰入額 | 194 | 236
役員賞与引当金繰入額 | 122 | 104
退職給付費用 | 64 | 55
福利費 | 273 | 325
租税公課 | 331 | 368
減価償却費 | 281 | 321
賃借料 | 265 | 161
作業費 | 1,068 | 1,703
業務委託費 | 536 | 1,000
雑費 | 331 | 507

※３ 貸倒引当金繰入額

前事業年度(自 2022年３月１日　至 2023年２月28日)

関係会社であるＪＦＲこどもみらいへの貸付金に対し貸倒引当金繰入額を計上しておりま

す。

当事業年度(自 2023年３月１日　至 2024年２月29日)

関係会社であるＪＦＲこどもみらいへの貸付金に対し貸倒引当金繰入額を計上しておりま

す。

※４ 関係会社株式売却益

当事業年度(自 2023年３月１日　至 2024年２月29日)

関係会社であるスタイリング・ライフホールディングスの株式売却に伴い、売却益を計上し

ております。

※５ 投資有価証券評価損

当事業年度(自 2023年３月１日　至 2024年２月29日)

投資しているフィナンシェの株式に対し評価損を計上しております。

※６ 関係会社株式評価損

当事業年度(自 2023年３月１日　至 2024年２月29日)

関係会社であるＸＥＮＯＺの株式に対し評価損を計上しております。

###### （有価証券関係）

子会社株式及び関連会社株式

前事業年度（2023年２月28日）

区分 | 貸借対照表計上額 （百万円） | 時価（百万円） | 差額（百万円）
子会社株式 | － | － | －
合計 | － | － | －

（注）上表に含まれない市場価格のない株式等の貸借対照表計上額

区分 | 貸借対照表計上額 （百万円）
子会社株式 | 368,045
関連会社株式 | 10,147
投資事業組合等への出資金 | 148

当事業年度（2024年２月29日）

区分 | 貸借対照表計上額 （百万円） | 時価（百万円） | 差額（百万円）
子会社株式 | － | － | －
合計 | － | － | －

（注）上表に含まれない市場価格のない株式等の貸借対照表計上額

区分 | 貸借対照表計上額 （百万円）
子会社株式 | 367,430
関連会社株式 | 15
投資事業組合等への出資金 | 460

###### （税効果会計関係）

１ 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

| 前事業年度 （2023年２月28日） |  | 当事業年度 （2024年２月29日）
繰延税金資産 |  |  |
賞与引当金 | 59百万円 |  | 72百万円
未払保険料 | 8 |  | 13
未払事業税 | 35 |  | 38
税務上の繰越欠損金 | 707 |  | 534
関係会社貸倒引当金 | 275 |  | 306
関係会社株式評価損 | 61 |  | 249
投資有価証券評価損 | － |  | 200
役員報酬ＢＩＰ信託引当金 | 119 |  | 160
固定資産減損損失 | 112 |  | 112
減価償却費超過額 | － |  | 142
その他 | 95 |  | 256
繰延税金資産小計 | 1,475 |  | 2,087
評価性引当額 | △922 |  | △1,656
繰延税金資産合計 | 552 |  | 431
繰延税金負債 |  |  |
資産除去債務に対応する除去費用 | △20 |  | △15
その他有価証券評価差額金 | △34 |  | △56
未収還付事業税 | △14 |  | △2
その他 | △10 |  | △10
繰延税金負債合計 | △80 |  | △85
繰延税金資産の純額 | 472 |  | 346

２ 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

| 前事業年度 （2023年２月28日） |  | 当事業年度 （2024年２月29日）
法定実効税率 | 30.6％ |  | 30.6％
（調整） |  |  |
受取配当金等永久に益金に算入されない項目 | △34.9 |  | △41.0
交際費等永久に損金に算入されない項目 | 0.8 |  | 0.4
住民税均等割 | 0.1 |  | 0.0
評価性引当額 | 1.8 |  | 2.7
その他 | △0.3 |  | 1.7
税効果会計適用後の法人税等の負担率 | △2.0 |  | △5.6

３ 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理

当社は、当事業年度から連結納税制度からグループ通算制度へ移行しております。これに伴い、法人税及び地方法人税並びに税効果会計の会計処理及び開示については、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」（実務対応報告第42号2021年８月12日。以下「実務対応報告第42号」という。）に従っております。また、実務対応報告第42号第32項（１）に基づき、実務対応報告第42号の適用に伴う会計方針の影響はないものとみなしております。

###### （企業結合等関係）

該当事項はありません。

###### （収益認識関係）

収益を理解するための基礎となる情報は、「注記事項（重要な会計方針）７．収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。

###### （重要な後発事象）

自己株式の取得

自己株式の取得については、連結注記表「重要な後発事象」に同一の内容を記載しているため、

注記を省略しております。

##### ④【附属明細表】

###### 【有形固定資産等明細表】

（単位：百万円）

区分 | 資産の種類 | 当期首残高 | 当期増加額 | 当期減少額 | 当期償却額 | 当期末残高 | 減価償却累計額
有形固定資産 | 建物及び構築物 | 185 | － | － | 25 | 160 | 42
| その他 | 34 | － | － | 5 | 28 | 18
| 計 | 219 | － | － | 30 | 189 | 60
無形固定資産 | ソフトウエア | 1,348 | 3,392 | 2,229 | 290 | 2,221 | －
| 計 | 1,348 | 3,392 | 2,229 | 290 | 2,221 | －

###### 【引当金明細表】

（単位：百万円）

区分 | 当期首残高 | 当期増加額 | 当期減少額 | 当期末残高
貸倒引当金 | 900 | 100 | － | 1,000
賞与引当金 | 194 | 236 | 194 | 236
役員賞与引当金 | 122 | 104 | 122 | 104
役員報酬ＢＩＰ信託引当金 | 956 | 721 | 317 | 1,360

#### (2)【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

#### (3)【その他】

該当事項はありません。