【表紙】

【提出書類】 | 有価証券報告書
【根拠条文】 | 金融商品取引法第24条第１項
【提出先】 | 関東財務局長
【提出日】 | 2023 年８月31日
【事業年度】 | 第21期（自2022年４月１日　至2023年３月31日）
【会社名】 | オムニ・プラス・システム・リミテッド （OMNI-PLUS SYSTEM LIMITED）
【代表者の役職氏名】 | 最高経営責任者（Chief Executive Officer） ネオ・プアイ・ケオン（Neo Puay Keong）
【本店の所在の場所】 | シンガポール、339943、ベンデマー・ロード、 B-セントラル、#01-03、994 （994 Bendemeer Road B-Central #01-03 Singapore 339943）
【代理人の氏名又は名称】 | 弁護士　樋　口　航
【代理人の住所又は所在地】 | 東京都千代田区大手町一丁目１番１号 大手町パークビルディング アンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業
【電話番号】 | (03) 6775-1000
【事務連絡者氏名】 | 弁護士　上　石　涼　太 弁護士　松　本　健 弁護士　和　田　林　熙
【連絡場所】 | 東京都千代田区大手町一丁目１番１号 大手町パークビルディング アンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業
【電話番号】 | (03) 6775-1000
【縦覧に供する場所】 | 株式会社東京証券取引所 東京都中央区日本橋兜町２番１号

（注１）　別段の記載がある場合又は文脈上他の意味に解すべき場合を除き、「当社」、「OPS」、「OMNI-PLUS SYSTEM PTE. LTD.」、「Omni-Plus System Pte. Ltd.」、「OMNI-PLUS SYSTEM LIMITED」又は「Omni-Plus Sysmtem Limited」は、オムニ・プラス・システム・リミテッドを指すものとし、当社グループはオムニ・プラス・システム・リミテッド及びその連結子会社を指すものとします。なお、当社は、2021年５月12日付で、商号を「オムニ・プラス・システム・ピーティーイー・リミテッド（OMNI-PLUS SYSTEM PTE. LTD.）」から、「オムニ・プラス・システム・リミテッド（OMNI-PLUS SYSTEM LIMITED）」に変更しております。

（注２）　別段の記載がある場合を除き、本書に記載の「円」は日本の通貨、「シンガポール・ドル」及び「SGD」とは、シンガポール共和国の法定通貨であるシンガポール・ドル、「米ドル」、「USD」及び「US$」はアメリカ合衆国の通貨を指すものとします。

（注３）　本書中の表で計数が四捨五入されている場合、合計は計数の総和と必ずしも一致しないことがあります。

（注４）　本書には、リスク及び不確実性を伴う将来の見通しに関する記述が含まれております。これらの将来の見通しに関する記述は、本書「第一部　企業情報」のうち、「第２　企業の概況　３　事業の内容」並びに「第３　事業の状況」の「１　経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」、「２　サステナビリティに関する考え方及び取組」、「３　事業等のリスク」、「４　経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」等の各項に含まれています。

将来の見通しに関する記述は、「～うる」、「可能性がある」、「予定である」、「意図する」、「～であろう」、「～かもしれない」、「場合がある」、「～と思われる」、「予想する」、「～と考える」、「見積もっている」、「予測する」、「潜在的な」、「計画する」などの表現を使用することがあります。これらの記述は、将来の事由に関する当社の現時点における見解を反映しており、また現時点における仮定に基づいており、リスク及び不確実性を伴います。