第２【事業の状況】
１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】
文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
世界中の人々の価値観、ライフスタイルが大きく変化するなかで、人々の健康志向やスポーツの重要性はますます高まり、体を動かす喜び、スポーツを通して得られる人とのつながり等、その大きな力が再認識されています。
その中で、当社は改めてヨネックス創業の精神にもとづく経営理念「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」を、この先長期にわたって目指すべき姿と確認しました。一方で世界はダイナミックかつ急速に変化しており、これからより多くの世界中のお客様に製品やサービスとともにスポーツの楽しさをお届けしていくための新たな戦略として、「中長期ビジョン グローバル成長戦略 Global Growth Strategy」を策定しました。このビジョンで掲げる以下の戦略を着実に推進してまいります。
中長期ビジョン グローバル成長戦略 Global Growth Strategy（GGS）
ヨネックスが目指す姿： 経営理念「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」
①マーケティングの再構築
世界中の多様なお客様の声に耳を傾け、思いもよらない方法でお客様のニーズを満たし、スポーツを通じて人々に喜びをお届けするために、お客様起点で需要を創造するマーケティングを構築してまいります。
②DtoCとデジタル戦略
当社の強みである選手のサポートや販促活動の現場でお客様の声を直接聞くことや店舗でのサービス、そのリアルの力に加えて、SNSやデジタルツールを活用しながら様々な形でお客様やプレーヤーとつながる「ヨネックスの DtoCエコシステム」を作っていきます。
③ＩＴの進化を見据えた投資強化
デジタル／ECを含め、マーケティング、生産、開発、営業等さまざまな業務を効率化し進化させていくための基盤として、ＩＴインフラへの投資を強化してまいります。国内で導入したグローバル標準の新基幹システムを今後海外販売子会社にも展開して業務を最適化し、効率的な生産販売体制を構築していきます。
④ものづくりの進化
スポーツがさまざまな層において進化するなか、あらゆるプレーヤーのニーズに応えていくために、より先進的な開発、製造に向けた投資を行います。新潟県長岡市で建設中の新研究開発施設「Yonex Performance Innovation Center（仮称）」では、多様なプレーヤーのプレースタイルを科学的に分析して製品開発に反映させ、同敷地内に建設を計画している新工場とともに、より高度なものづくりの拠点としてまいります。
＜コーポレートカルチャー（企業文化）の進化＞
グローバル成長戦略を成功させるための原動力は「人財」であると認識し、ひとりひとりがどう力を発揮し、その力をどう一つにしてヨネックスの力とするか、そのカギとなる「コーポレートカルチャーの進化」を最重要の課題と位置づけています。
目指すカルチャーを「世界のお客様のために楽しみながら競い合う会社」と表現し、それに 沿った価値観と行動の浸透、それを可能にする制度、プログラム、ツールの導入等を行いながら、多様な人財がさまざまな分野で楽しみ、競い合いながら力を発揮できる会社を目指します。
２【サステナビリティに関する考え方及び取組】
文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
当社では、2019年11月に「ヨネックスのサステナビリティ」という方針・考え方を取締役会で決議し、経営理念を基本に、考え方を４つの柱に定めています。
ヨネックスのサステナビリティ（方針・考え方）
経営理念：独創の技術と最高の製品で世界に貢献する
●いいものづくり
当社は1946年に創業し、時代が多様に変化する中、世界中のお客様に最高の製品を提供することで、スポーツの喜びと感動をお届けするべく活動しています。また、環境に優しく安心・安全にご使用いただける製品の開発・生産を目指し、地球環境の保全と品質向上を推進しています。経営理念にもとづく「いいものづくり」は当社の事業活動に携わるすべての人の努力が結集して初めて完成します。その製品がスポーツを通じて人々の健康や、社会を元気にすることにつながっていきます。
●グローバルな競技の普及・発展
スポーツの素晴らしさは国境や言語、性別や年齢を超えて私たちが共有できるものです。当社はスポーツ用品メーカーとして、スポーツの楽しさを世界の人々にお伝えし、競技の普及・発展に努めるとともに、地域の活性化、多様性の尊重や、健全で豊かな人間形成に貢献していきます。
●人権とダイバーシティ
国境、言語、性別、年齢、障がいの有無を超えて人々をつなぐ力を持つスポーツに携わる企業として、すべての人の人権を尊重し、さまざまな国籍、性別、年齢の人々が、その個性を活かしながら活躍できる場をつくります。そして多様な意見の集合を事業成長の原動力として活かしていきます。
●すべてのステークホルダーとの協働
当社は経営理念の実現を追求し、製品やサービスの提供による新たな価値の創造を通じて、サステナビリティの観点からも社会課題の解決に貢献すべく活動していきます。そして100年先も社会から必要とされる企業であるために、当社を支える「お客様」「お取引先」「従業員」「地域社会」「株主・投資家」に、「将来世代」を加えた６つのステークホルダーとのかかわりを大切にしてまいります。これまでも当社は国内外でジュニアクリニックやプロジェクト等を通じ、子供たちの心身の健やかな成長と未来を応援してまいりました。次世代を担っていく子供たちに必要とされる企業であるよう、今後も当社の事業活動を通じてすべてのステークホルダーの方々との対話を深め、持続可能な社会の発展に資する企業を目指してまいります。
(1）ガバナンス
サステナビリティ推進体制として、代表取締役社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置し、その傘下に「環境」「サプライチェーン」「ダイバーシティ」の３つのワーキンググループを設けています。また、各ワーキンググループ内には個別の課題ごとのサブグループを作り、具体的に取り組みを進める体制としています。
委員会の事務局はＩＲ部が担い、委員は各ワーキンググループ、サブグループのリーダー、サブリーダーによって構成されています。各ワーキンググループにはそれぞれの課題に関連する部門から、社内横断的に多様なメンバーが参加していることで、事業現場におけるリスクと機会を把握しやすい体制としています。
グループ全体のサステナビリティ課題に対する取り組みや、目標とすべき指標等についても議論を行い、取締役会に報告、提案を行います。そして重要な方針については取締役会で検討、議論、決議を実施します。
（ご参考）サステナビリティ推進体制
(2）戦略
●環境
CO2排出量削減目標「2030年度までに 2016年度比50%削減（スコープ１・２）」に対し、2022年度は国内事業所にて実質再生可能エネルギーへの切り替え（非化石証書の導入）を行い、CO2排出量は37％の削減となりました。今後スコープ３を含めたCO2排出量削減、環境負荷低減素材の使用拡大等の取り組みをさらに加速させるべく、より長期目線での目標を検討しております。
●サプライチェーン
持続可能なサプライチェーンの構築に向け、2022年度は協力工場を含むサプライヤーに対し「ヨネックス サプライヤー・サステナビリティ・ガイドライン」にもとづくアンケート調査を実施しました。今後は、調査結果を踏まえたサプライヤーとの対話により人権、環境、化学物質等についてのリスク管理を強化してまいります。
●人財／ダイバーシティ
当社は、社員は宝（財産）であるという意味をこめ「人財」という言葉を用い、人財の採用、育成とダイバーシティの推進に努めています。
また「対処すべき課題」で記載した中長期ビジョン グローバル成長戦略 Global Growth Strategy（GGS）においても、成長の原動力は人財であることを明確にし、ひとりひとりの人財が力を発揮し、それを合わせて会社の力にしていくことを可能にするための「コーポレートカルチャーの進化」を最重要課題に掲げています。
「コーポレートカルチャーの進化」においては、当社の目指すカルチャーを「世界のお客様のために楽しみながら競い合う会社」と表現し、スポーツのように競い合って、いつも新しいものを探し求めるという意味を込めました。新たなイノベーション、お客様を喜ばせる方法、成果や理想を追い求める、それを楽しむ。そうしたカルチャーに欠かせない要素が人財のダイバーシティです。新しいものが見つかるのは、多様な立場からの視点や、普通と違うユニークな考えがぶつかるときであり、多様な社員がお互いを刺激しあって競い合うカルチャーを目指します。
この目指すカルチャーに沿った価値観と行動を浸透させるために、制度、プログラム、ツールの導入が必要であると認識し、給与体系、評価制度、人財育成制度の再整備を行います。研修・育成プログラムにおいては、目指すカルチャーについて意識や理解を深めることから始め、サーベイ等を通じて社員からの声を集めながら、ともに新たなカルチャーをつくっていきます。これらの取り組みは、進捗や結果をタイムリーに社員と共有することで透明性も高め、社員ひとりひとりが自己の能力を最大限に発揮できる環境をつくることを目指します。
(3）リスク管理
サステナビリティ関連のリスクと機会については、社内各部門に所属するサステナビリティ委員会のメンバー及び事務局において、事業活動をはじめとする様々な場面における情報を収集、取得し、それを取締役会に報告、議論することで、経営戦略を踏まえた取り組みについての検討や意思決定を行っています。
(4）指標及び目標
●環境
CO2排出量削減目標「2030年度までに 2016年度比 50%削減（スコープ１・２）」
2022年度 37％削減（実質再生エネルギーへの切り替え・非化石証書の購入による）
今後はその他の環境の取り組みも含めたより長期の目標設定を検討しています。
●ダイバーシティ／人財
女性活躍の推進
① 役員に占める女性の割合
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2018年度 |
2019年度 |
2020年度 |
2021年度 |
2022年度 |
|
取締役 |
12.5％ （８名中１名） |
12.5％ （８名中１名） |
12.5％ （８名中１名） |
25.0％ |
28.6% （７名中２名） |
|
監査役 |
0.0％ |
33.3％ （３名中１名） |
33.3％ （３名中１名） |
33.3％ （３名中１名） |
33.3％ （３名中１名） |
|
執行役員 |
6.7％ （15名中１名） |
15.4％ |
15.4％ |
16.7％ |
18.2％ |
② 女性管理職比率（単体における課長以上の割合）
目標 2030年度までに30％
|
|
2018年度 |
2019年度 |
2020年度 |
2021年度 |
2022年度 |
|
女性管理職比率 |
13.9％ |
16.0％ |
16.1％ |
18.6％ |
21.8％ |
※将来の管理職候補（係長、班長、主任）の女性比率：36.3％
当社は、多様な社員が能力を最大限に発揮し活躍できる企業を目指し、女性だけでなく、さまざまな年齢、国籍、性別、価値観を持つ人財が活かされる組織作りを目指しています。
サステナビリティ、人財に関する取り組みの詳細は当社ホームページをご参照ください。
https://www.yonex.co.jp/company/esg/
３【事業等のリスク】
有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のようなものがあります。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1）事業環境に関するリスク（人口動態、競争環境、消費者の購買行動や嗜好の変化）
今後のスポーツ用品事業について、国内は中長期的な少子高齢化による人口の減少が予測されます。当社グループの一部製品については、国内における若年層の学校体育及びクラブ活動が主要な需要を担っているものがあり、若年層の人口減少による需要減少で売上・利益が減少する可能性があります。
海外については国や地域によって事業環境が異なり、国内同様、少子高齢化や市場の成熟によって需要の大きな伸びが見込めない地域と、今後の人口増加、所得水準の向上、競技の普及により市場の拡大が見込まれる地域が混在しています。
市場の成熟が見られる地域では、お客様の購買行動や嗜好の変化のスピードが加速しており、素早くその変化を捉えてお客様の期待や予想を超える製品を提案することが必要です。それらに対応できない場合、また競合他社に遅れを取った場合、当社の売上・利益が減少する可能性があります。市場の拡大が見込まれる地域においては、当社のお客様を大きく増やす機会がある一方、平均的な購買単価が低いため参入障壁が低く、競争が激化する可能性があります。
(2）感染症、災害、事故等に関するリスク
当社の事業はスポーツ用品の中でも競技に特化した製品が中心となっており、スポーツ活動自体が消費と密接に結びついているため、感染症によるパンデミック、地震や洪水等の大規模自然災害、事故、紛争やテロ等が発生し人々の活動が停止した場合には、当社の販売市場の需要動向に大きな影響を受ける可能性があります。また自社や委託先の製造工場、倉庫や運送機関も含めたサプライチェーンが影響を受け、製造、販売を含めた当社事業全体が大きな影響を受ける可能性があります。
(3）販売構成に関するリスク
当社の事業はある特定の時期、地域において売上が大きく計上される事業上の特性があります。国内においては、学校体育やクラブ活動の需要が高まる４月以降に備えて、それに先立つ前期の第４四半期（１～３月）の売上が他の四半期に比べて大きく計上されます。また国内の売上自体の構成比も連結売上の約30％を占めております。
海外においてはバドミントン市場規模の大きい中国向けが、連結売上の約40％を占めております。
こうした販売構成の特徴により、売上構成比の大きな時期、もしくは地域で災害、事故等不測の事態、また該当地域において、法律の改正や規制の強化、政治的・社会的・経済的な混乱が起こった場合、また競争環境に大きな変化があった場合は、業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。
(4）原材料調達、サプライチェーンに関するリスク
当社グループは国内外の仕入先から様々な原材料や商品の調達を行っており、原材料価格の高騰により当社の業績が影響を受ける可能性があります。また、大規模自然災害やパンデミック、倒産、ストライキ、事故、不法行為等により供給が停止あるいは遅延する場合、当社グループの生産、販売活動に重大な影響を与える可能性があります。
なお、サプライチェーンにおける環境面や人権等の社会面については、「ヨネックス サステナビリティ ガイドライン」を制定してサプライヤーに送付し周知を促すとともに、当ガイドラインをベースに取り組みを進めていますが、当社グループ及びそのサプライチェーンにおいて人権侵害等が発生した場合には、顧客や取引先の信用低下を招き、当社の調達、販売に影響を及ぼす可能性があります。
(5）為替レートの変動
当社グループの外貨建取引は為替レートの変動の影響を受けるため、業績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、当社グループの主要な地域の販売活動は各国の子会社が行っており、各子会社における収益、費用、資産、負債等を含む現地通貨建の項目は、連結財務諸表の作成のために円換算されております。為替レートの変動により、これらの項目は現地通貨での価値が変わらなかったとしても、円換算後の価値に影響を及ぼす可能性があります。
(6）製品の品質に関するリスク
当社グループは、各工場で当社独自の品質管理基準に従って各種の製品を製造しております。しかし、将来に亘ってすべての製品について欠陥が無く、欠陥に伴う損失が発生しないという保証はありません。当社グループの製品に欠陥等が生じた場合には、当該欠陥等から生じた損害について責任を負う可能性があるとともに、当社グループの製品に対する信頼性が低下し、業績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。
(7）知的財産権に関するリスク
当社グループの製品は、バドミントンを中心にグローバルブランドとして一般に広く認知されております。一方で近年、中国、東南アジアを中心に当社製品の模倣品が年々増加しております。各国においても知的財産権について、法整備等に力を入れているところではありますが、未だ完全とは言えない状況にあります。当社グループの知的財産権を第三者が侵害し、当社ブランドの模倣品を製造・販売することを防止できない場合には、ブランド力の低下により、業績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。
(8）情報セキュリティに関するリスク
当社グループは、顧客等の個人情報や技術情報等の重要な機密情報を保有しております。これらの情報の外部への流出を防止するため、セキュリティシステムの強化や社員教育の徹底等の対策を講じておりますが、不測の事態によりこれらの情報が漏洩した場合、当社グループの企業価値の毀損、社会的信用の失墜、流出の影響を受けた顧客等への補償等により、業績及び財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。
(9）設備投資、買収等に関するリスク
当社グループは、自社工場を中心に設備投資を行っており、また、第三者との間で買収等を行っております。これらの設備投資や買収等の実施にあたっては、事前に収益性や回収可能性等の検討を行っておりますが、必ずしも期待したとおりの成果が得られる保証はありません。事業計画からの大幅な乖離や市場の変化等により、期待される投資の成果が得られない場合、固定資産の減損損失等が発生し、業績及び財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。
４【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】
(1）経営成績等の状況の概要
当連結会計年度における当社グループ（当社、連結子会社）の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下「経営成績等」という。）の状況の概要は次のとおりであります。
①財政状態の状況
当連結会計年度末の資産につきましては、79,421百万円となり、前連結会計年度末に比べて13,122百万円の増加となりました。その主な要因は、商品及び製品、売掛金、建設仮勘定の増加によるものであります。
当連結会計年度末の負債につきましては、26,321百万円となり、前連結会計年度末に比べて5,752百万円の増加となりました。その主な要因は、支払手形及び買掛金、長期借入金の増加に加え、米国会計基準を適用する北米販売子会社のＡＳＵ第2016-02号「リース」の適用によるリース債務の増加によるものであります。
当連結会計年度末の純資産につきましては、53,099百万円となり、前連結会計年度末に比べて7,370百万円の増加となりました。その主な要因は、利益剰余金及び為替換算調整勘定の増加によるものであります。
②経営成績の状況
当連結会計年度における当社グループの業績は、インフレや景気減速傾向、地政学リスク等の懸念要素はありながらも世界各地でスポーツ需要が活性化し、売上高、利益ともに過去最高値を計上しました。海外子会社において現地通貨ベースで増収増益となったことに加え、大幅な円安により海外業績の換算による上押し効果がありました。
当社グループが注力してきた、お客様のプレー機会創出を目的とする小規模な大会やイベントの開催が需要を活性化していること、世界規模の大会も有観客で開催されていることで、世界各地で競技の盛り上がりが見られています。それとともに各競技の主要大会で当社契約選手がめざましい活躍を見せていることで、当社製品への注目も継続的に高まり、連結売上高は107,019百万円（前期比43.7％増）となりました。原材料価格の上昇や円安に伴う仕入コスト増加の売上総利益への影響はあるものの、増収による売上総利益の増加が大きく、マーケティング活動への注力による広告宣伝費をはじめとした販管費の増加を加味しても営業利益は10,063百万円（前期比49.3％増）と大幅な増益となりました。為替差損の発生等により経常利益は9,961百万円（前期比37.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は7,331百万円（前期比26.8％増）となりました。なお、当社現地法人（中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド、タイの製造子会社）は2022年１月から12月の業績を連結対象としており、2022年12月31日現在の財務諸表を使用しています。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
［スポーツ用品事業］
（日本）
国内は、バドミントン、ソフトテニス等の部活動需要の回復で市場が活性化したこと、また各種目の新製品がお客様の支持を得たことでラケット、シューズ、ウェア等の販売が伸長しました。テニスについてもラケットを中心に継続的に販売が増加しています。
海外代理店向けの売上については、スポーツ活動が本格的に再開したことによる需要の活性化に加え、世界各地でバドミントンの国際大会が再開されたことによる競技の盛り上がり、当社契約選手の活躍による注目の高まりにより大幅な増収となりました。
利益面については、原材料価格の上昇、円安による輸入品の仕入コスト増により売上総利益率が低下したことに加え、広告宣伝費、人件費等の販管費が増加し減益となりました。
この結果、売上高は47,750百万円（前期比27.3％増）、営業利益は1,478百万円（前期比1.1％減）となりました。
（アジア）
中国販売子会社では、前期から継続するスポーツ需要の高まりとバドミントン競技の盛り上がりに加え、前期に続き地域を拡大して実施している体験型イベント、各種大会の開催によりバドミントン、テニス、スノーボードの競技のすそ野拡大がみられたことで販売が伸長しました。４～５月（第２四半期）、12月（第４四半期）の新型コロナ感染拡大による影響はあったものの、いずれも限定的に留まり、累計では、円安により円換算の業績が押し上げられた影響もあり大幅増収となりました。
台湾子会社では、全国大会や地方大会の開催によるバドミントン市場の活性化や、３年ぶりに開催された国際大会での地元選手の活躍による盛り上がりも寄与し、増収となりました。
利益については、特に中国販売子会社におけるマーケティング投資により、広告宣伝費等の販管費は増加したものの、増収による売上総利益の増加により、大幅な増益となりました。
なお、当連結会計年度の期首から、2021年12月に株式を取得し子会社化したテニスボール製造のYONEX TECNIFIBRE CO., LTD. （タイ）の業績をアジアセグメントに計上しております。
この結果、売上高は49,662百万円（前期比60.4％増）、営業利益は8,821百万円（前期比77.2％増）となりました。
（北米）
北米販売子会社では、バドミントンで競技施設やクラブ活動が本格的に再開したことで、バドミントンラケット、シューズ、シャトルコック等の販売が大幅に増加しました。テニス用品については、業界全体で見られたサプライチェーンの混乱が解消したことにより市場全体で在庫が増加し、当社の売上増加率も前期に比べ落ち着いたものの、引き続き当社ラケットの性能評価や選手の活躍等で販売は好調に推移しました。円安による換算も影響し、全体で増収となりました。
利益については、増収による売上総利益の増加が、広告宣伝費、人件費等の販管費の増加を上回り増益となりました。
この結果、売上高は5,257百万円（前期比64.6％増）、営業利益は423百万円（前期比54.3％増）となりました。
（ヨーロッパ）
ドイツ、イギリス販売子会社において、バドミントン競技施設の本格的な再開や国際大会の開催に加えて、マーケティング施策の奏功もあって市場が活性化し、ラケット、シューズ、シャトルコック等の販売が増大しました。テニスについても堅調な需要でラケットを中心に販売が伸長し、合わせて大幅増収となりました。
利益については、増収により売上総利益が大幅に増加し、国際大会の開催等による広告宣伝費や人件費の増加による販管費の増加を上回り、増益となりました。
この結果、売上高は3,815百万円（前期比63.3％増）、営業利益は171百万円（前期比128.8％増）となりました。
これらの結果、各地域セグメントを合計したスポーツ用品事業の売上高は106,485百万円（前期比43.9％増）、営業利益は10,894百万円（前期比59.7％増）となりました。
［スポーツ施設事業］
スポーツ施設事業の中核をなすヨネックスカントリークラブでは、６月に女子プロゴルフ「リシャール・ミル ヨネックスレディス ゴルフトーナメント」が３年ぶりに有観客で開催されたことや、当社契約プロのJLPGAツアー２週連続優勝の話題を活かした企画を実施する等、各種大会やイベントにより集客と話題作りに努めたことで入場者数が増加し増収増益となりました。
この結果、スポーツ施設事業の売上高は533百万円（前期比13.7％増）、営業利益は58百万円（前期比53.1％増）となりました。
（注）セグメント別の記載において、売上高については、「外部顧客への売上高」について記載し、営業損益については、「調整額」考慮前の金額によっております。
③キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ1,120百万円減少し、16,418百万円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
営業活動の結果、獲得した資金は2,989百万円（前期比59.8％減）となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前当期純利益10,323百万円、仕入債務の増加2,541百万円であり、支出の主な内訳は、棚卸資産の増加6,644百万円であります。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
投資活動の結果、使用した資金は4,458百万円（前期比95.0％増）となりました。支出の主な内訳は、有形固定資産の取得3,472百万円、無形固定資産の取得857百万円であります。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
財務活動の結果、使用した資金は480百万円（前期比75.6％減）となりました。収入の主な内訳は、長期借入れによる収入1,700百万円であり、支出の主な内訳は、配当金の支払960百万円、自己株式の取得834百万円、長期借入金の返済578百万円であります。
④生産、仕入及び販売の実績
スポーツ用品事業については、金額的な重要性を勘案し、用品区分ごとに記載するため、報告セグメントを集約しております。
イ．生産実績
当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
|
セグメントの名称 |
区分 |
当連結会計年度 （自 2022年４月１日 至 2023年３月31日） |
前期比（％） |
|
スポーツ用品事業 |
バドミントン用品（百万円） |
19,568 |
127.2 |
|
テニス用品（百万円） |
9,054 |
152.9 |
|
|
ゴルフ用品（百万円） |
1,362 |
130.9 |
|
|
その他（百万円） |
756 |
156.6 |
|
|
計（百万円） |
30,741 |
134.7 |
|
|
スポーツ施設事業（百万円） |
－ |
－ |
|
|
合計（百万円） |
30,741 |
134.7 |
|
（注） 金額は標準販売価格によっており、セグメント間の振替を含んでおります。
ロ．仕入実績
当連結会計年度の仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
|
セグメントの名称 |
区分 |
当連結会計年度 （自 2022年４月１日 至 2023年３月31日） |
前期比（％） |
|
スポーツ用品事業 |
バドミントン用品（百万円） |
26,696 |
178.8 |
|
テニス用品（百万円） |
6,488 |
172.0 |
|
|
ゴルフ用品（百万円） |
1,006 |
174.9 |
|
|
その他（百万円） |
13,607 |
128.6 |
|
|
計（百万円） |
47,799 |
160.1 |
|
|
スポーツ施設事業（百万円） |
56 |
113.6 |
|
|
合計（百万円） |
47,856 |
160.0 |
|
（注）金額は仕入価格によっており、セグメント間の取引については相殺消去しております。
ハ．受注実績
当社グループは販売計画に基づいて生産計画を立て、これにより生産を行っており、受注生産は行っておりません。
ニ．販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
|
セグメントの名称 |
区分 |
当連結会計年度 （自 2022年４月１日 至 2023年３月31日） |
前期比（％） |
|
スポーツ用品事業 |
バドミントン用品（百万円） |
65,292 |
150.8 |
|
テニス用品（百万円） |
17,495 |
152.2 |
|
|
ゴルフ用品（百万円） |
2,004 |
132.2 |
|
|
その他（百万円） |
21,694 |
122.6 |
|
|
計（百万円） |
106,485 |
143.9 |
|
|
スポーツ施設事業（百万円） |
533 |
113.7 |
|
|
合計（百万円） |
107,019 |
143.7 |
|
（注）セグメント間の取引については相殺消去しております。
(2）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容
経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。
①財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容
当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高107,019百万円、営業利益10,063百万円、経常利益9,961百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,331百万円となりました。
上記のほか、当連結会計年度における経営成績の前連結会計年度との比較分析については、「第２ 事業の状況 ４ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 （1）経営成績等の状況の概要 ①財政状態の状況 及び ②経営成績の状況」に記載のとおりであります。
当連結会計年度は、前期大幅に成長した中国を中心とするアジアセグメントが、引き続き大きく伸長したことや、その他のセグメントもバドミントンにおける新型コロナからの本格的な市場の回復や、テニスが引き続き堅調に推移したこと、加えて為替が円安に推移したことで海外の業績が上押されたことも影響し、連結で前期に引き続き過去最高の業績となりました。
アジア市場、主に中国におけるバドミントンについては、前期の成長の起爆剤となった中国代表チームとの契約とそれに続く選手の国際大会での活躍による競技の盛り上がりの継続に加え、人々の健康意識の高まりや学生需要の増加が見られる等、新型コロナ感染拡大の影響はあったものの限定的にとどまり、引き続き当社にとって事業環境の追い風がありました。また、この追い風を活かすべく、街頭での体験型イベントの実施等、新たなバドミントンファンを増やすための様々なマーケティング施策に取り組んだことも、業績の大きな伸びにつながったと考えています。
一方で中国における急速な事業規模の拡大によって、人財や組織体制、設備等、現地の事業基盤の強化も急務となり、当期はそれらにも取り組みました。
日本、北米、ヨーロッパ、その他アジア地域では新型コロナからの本格的なお客様の活動の回復により、多くの地域で市場の活性化がみられ増収となりました。特にインドにおいては、2022年５月に行われた国別対抗戦で男子チームが世界一となる等選手の活躍が著しく、それにともなってバドミントンへの注目が高まりプレーヤーが増加しています。そうした需要に応えるべく、製造子会社であるヨネックスインドは既存の工場に加え規模を拡大した新たな工場を開設し、今後の中長期的な市場の成長に対応することとしています。
収益については、特に下期において急速な円安の進行や原材料価格の上昇により、値上げは随時実施したものの売上総利益率が低下しました。販管費については、体制強化のための人件費等の費用、また中長期的なファン拡大のためのマーケティングへの投資を強化したことで増加しましたが、増収による売上総利益の増加が大きく、営業利益は大幅増益とすることができました。
来期以降については、当期の業績水準をベースとして緩やかに成長を維持しながら、中長期の成長を可能にするための基盤づくりに取り組むこととしています。
上記を含む、経営者の課題認識と今後の方針については、「第２ 事業の状況 １ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載のとおりであります。
②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報
当連結会計年度のキャッシュ・フローの状況は、「第２ 事業の状況 ４ 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 ③キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりです。
当社グループの資金需要のうち主なものは、製品製造のための費用、広告宣伝費や人件費を中心とする販売費及び一般管理費等の営業費用のほか、工場の生産に係る設備投資、社内の業務効率化のためのＩＴ投資等であります。
当社グループでは、健全な財務体質を維持しつつ、資金需要に対する財源は、主として営業キャッシュ・フローから得られる自己資金にて充当することを基本としておりますが、必要に応じて金融機関からの借入等により調達していく考えであります。
なお、当連結会計年度末における借入金及びリース債務を含む有利子負債の残高は4,026百万円となっております。また、当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、16,418百万円となっております。
③重要な会計方針及び見積り
当社グループの連結財務諸表は、わが国で一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して作成されております。連結財務諸表作成にあたり、当社の経営者は売上債権、棚卸資産、投資、退職金等に関する見積りや判断に対して継続的な評価を行っております。当社の経営者はこれらの評価にあたり、過去の実績や現在の状況から判断して合理的と考えられる諸要因を総合的に分析して、見積りや判断の基礎にしています。しかしながら実際の結果は、見積りに含まれる不確定要素によりこれらの見積りと異なる場合があります。
当社グループでは、以下の重要な会計方針が、連結財務諸表を作成するにあたり特に考慮されるべき見積りや判断に影響を及ぼす項目と考えています。
イ．貸倒引当金
当社グループは、債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。顧客の財政状態が過去の実績等で見積もった範囲を超えて悪化した場合には、追加の引当が必要となる場合があります。
ロ．棚卸資産
当社グループは、棚卸資産の評価基準に原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しております。製品及び商品については、それぞれの販売可能性について推定される将来需要及び市場状況を踏まえて、販売見込額まで減額しています。当該製品及び商品に関する実際の販売価格が、販売見込額を下回った場合には追加の損失が発生する場合があります。
ハ．固定資産の減損
当社グループは、減損会計の対象となる建物及び構築物、土地、並びにソフトウエア、のれん等を有しており、回収可能額が帳簿価額を下回る兆候がある場合には、減損の有無を判定しています。減損判定を実施する契機となる重要な要素には、過去あるいは見込まれる営業成績に対して著しい実績の悪化等により決定しています。減損の判定には、グルーピングした各事業単位の将来キャッシュ・フローの見積りに基づき実施しております。現状、減損損失の認識が必要な資産はありませんが、今後、将来において当社グループを取り巻く環境に大きな変化等が生じた場合には、減損損失の計上が必要となる場合があります。
ニ．投資の減損
当社グループは、長期的な取引関係の維持のために、特定の顧客及び金融機関に対する少数持分を所有しております。これらの株式には価格変動が高い公開会社の株式と、株価の決定が困難である非公開会社の株式が含まれております。当社グループは著しい投資価値の下落について、回復可能性がないと判断した場合、投資の減損損失を計上しております。
ホ．繰延税金資産の評価
当社グループは、将来の事業計画に基づき、課税所得が十分に確保できることを慎重に判断した上で計上しております。したがって、回収可能性がないと判断される繰延税金資産に対しては、評価性引当額を設定し適切な繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は各社、各納税主体で実績情報とともに不確実性を考慮し、肯定的及び否定的証拠を適切に検討することにより定期的に評価しております。将来において当社グループを取り巻く環境に大きな変化等が生じた場合には、繰延税金資産に対する評価を見直す可能性があります。
ヘ．退職給付債務及び費用
従業員に対する退職給付債務及び費用は、数理計算上で設定される前提条件に基づいて算出されます。これらの前提条件には、割引率、将来の報酬水準、退職率及び直近の統計数値に基づいて算出される死亡率等が含まれております。また、年金資産は過去の実績を踏まえて算出された収益率が含まれております。
５【経営上の重要な契約等】
該当事項はありません。
６【研究開発活動】
当社グループは、「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」との経営理念に基づき、常にお客様のニーズと安全・安心に対応しつつ、研究開発活動を行っております。
現在の研究開発活動は、スポーツ用品事業で行っており、提出会社の本社製品開発部・ウェア開発部、新潟工場技術開発第一部・第二部、研究開発室及び東京工場技術開発部、研究開発室を中心に協力提携しながら、新製品、新商品及び新技術の開発を推進しております。
なお、スポーツ施設事業では、研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における研究開発費の総額は
(1）高弾道のスピンで攻撃的なプレーを可能にするテニスラケットの開発
（品名：ＶＣＯＲＥシリーズ）
フレームトップ部の幅広設計で打ち出し角度が上向きになり、高い軌道を実現。フレーム正面厚を最薄設計でスウィングスピードが向上。グロメットに潤滑性の高いシリコーンオイルを浸透させた「シリコーンオイルインフューズドグロメッツ」を採用し、ストリングの動きがアップし、スナップバック効果が向上。高弾道、高速スピンを可能にするテニスラケットを開発、発売。
(2）最速スピードと精密コントロールを実現するソフトテニスラケットの開発
（品名：ＶＯＬＴＲＡＧＥ ８Ｓ、８Ｖ）
部分的に隆起させた新形状シャフトで、しなりによる弾き性能はそのままにねじれを抑えてコントロール性がアップ。フレームに逆Ｒ断面形状を採用。打球時の衝撃を緩和させるとともに、振り抜きの良さを実現。加えて、素早い復元力を生む新素材「2G-Namd™ Speed」（※１）をソフトテニスラケット初採用。シリーズ最速のボールスピードと精密なコントロールを実現するソフトテニスラケットを開発、発売。
※１ Namd™は、ニッタ㈱が開発した「ナノ分散カーボンナノチューブを炭素繊維へ均一複合化」する技術です。
2G-Namd™ Speedは、CNT層構造を３次元構造へ進化させ、変形からの復元力が飛躍的に向上しました。
Namd™及び2G-Namd™はニッタ㈱の登録商標です。
(3）ヨネックス史上最大級の慣性モーメントのヘッド 当たり負けずつかまりの良いゴルフクラブドライバーの開発
（品名：ＥＺＯＮＥ ＧＴ 460ドライバー）
耐衝撃性に優れた素材「微結晶性ポリアミド」をソール部分のトウ側から後方部全体にサイズ拡大し広範囲に搭載することで、チタン素材より約10ｇの軽量化に成功。余剰重量周辺配分の「サイドウォール（壁）構造」と相まって、当社史上最大級の高慣性モーメント化を実現。高次元の反発力をフェースの広いエリアで実現し、ボールに当たった瞬間のヘッドのブレをさらに軽減し、当たり負けする事なくボールを押し込み、つかまりの良い高弾道と低スピンの"理想的なハイドロー弾道の飛び"を実現したドライバーを開発、発売。
(4）新素材「フェザーライトＸ」と新形状「３Ｄパワーカーボン」搭載の最軽量バドミントンシューズの開発
（品名：エアラスＺメン・ウィメン・ワイド）
シューズ中足部にカーボン繊維の積層角度と形状を変える事で最適な剛性を実現した新形状の「３Ｄパワーカーボン」を開発。さらにミッドソールに採用の「パワークッションプラス」による高反発性と新素材「フェザーライトＸ」による軽量性で片足約240g（26.0㎝）を実現したバドミントンシューズを開発、発売。
(5）新形状「３Ｄパワーカーボンドライブ」で素早い切り返しを実現させたテニスシューズの開発
（品名：エクリプション４メン・ウィメン）
ソールの捻じれを３次元で抑え推進力に変える「３Ｄパワーカーボンドライブ」と蹴り出しのスピードをさらにアップさせる「パワークッションプラス」をソール全面に採用。また、アウトソール全体を一体成型することにより、安定性の向上を図った新ソールを開発。さらにかかと部へ搭載したＴＰＵパーツが切り返し時の踏み込みをサポートすることで素早い切り返しで豪速フットワークを叶えるテニスシューズを開発、発売。